関東甲信越東海GIS技術研究会

東京丸の内にて、第24回定時総会とG空間スキルアップセミナーin東京を開催しました。関東中部北陸地方より40名の会員が参集しました。講師にNPO法人全国G空間情報技術研究会の碓井理事長と、独立行政法人 国際協力機構 国際協力専門員 藤村英範様をお招きし、地図配信の最先端である「スマートマップ」とそれを可能にする国連ベクトルタイルツールキット（ＵＮＶＴ）についてご講義いただきました。

国土交通省国土地理院様を講師にお招きし、webセミナーを開催し、全国から90名様に参加頂きました。毎年のように全国各地で頻発する自然災害により甚大な被害が発生していますが、暮らしを支える防災地理情報や、関東大震災で見る自然災害伝承碑などについて山田課長にご教授いただきました。また、「公共測量作業規程の準則」の改正部分の解説を小田切専門調査官にご教授いただきました。

関東中部Ｇ空間情報技術研究会は、このたび２３周年を迎えました（２０周年記念がコロナ禍で3年延期になりました）。皇居前の会場に全国から仲間が集結し、多数のご来賓にもご参加いただきました。式典では、3名の方々に感謝盾を贈呈させていただきました。セミナーでは４つのテーマのご講演をいただき、最後に記念パーティーが開催されました。

コロナ禍で迎えた第15回全国大会は、令和2年11月10日(火)にオンラインで行いました。全国6支部から117名の参加がありました。主催者講演　碓井理事長、　基調講演　青山学院大学 地球社会共生学部 教授 村上 広史氏、　技術講演　国土交通省 国土地理院 地理空間情報部企画調査課長 藤村 英範氏にご講演いただきました。 ～GIS NEXT 第74号　投稿記事より

NPO法人全国G空間情報技術研究会では、「第四次産業革命時代に於ける私達の使命とＧ空間情報産業の更なる飛躍に向けて」というタイトルで冊子を作製いたしました。私たち測量設計業界で活躍する人たちが、第四次産業革命時代をどう生き抜けばよいのか、その使命と方向性を示しています。執筆者は、当NPOの碓井理事長のほか、青山学院大学の村上教授にお願いしました。

わたしたち関東中部Ｇ空間情報技術研究会は、次世代の経営者層を育成しています。北海道、東北、近畿北陸、中四国、九州からもご参加いだだき、若手経営者層同士の人脈をつくり、将来、研究会の中心的メンバーとなりＧ空間社会の実現に貢献していただければと考えております。今回は、国土地理院様を訪問し貴重なご講話をいただきました。

国土地理院の行政懇談会（2019年3月15日開催）で災害対策・対応が重点的に審議され、今年度から従来の災害対応に加え、地理院地図を活用した災害の備え情報の充実を推進させるとなりました。その一つが、自然災害伝承碑の地図化・地理院地図コンテンツ化、災害履歴情報を紙地図とweb地図に掲載する取り組みです。当ＮＰＯも、早速、この取り組みに参加しています。

2022年「地理総合」必履修化に向けて、各県の高校教員を対象に研修会を実施しています。「地理総合」必履修化に至る経緯とGISの学習に関して、地理院地図を活用してGISの基礎知識を如何に高校生に教えるかという内容で、地理院地図を教材に多くのスライドを使用し研修を行います。詳しくは、当研究会事務局：Te03-5763-5261　にご連絡下さい。

準天頂衛星による測位時代、Society5.0のベースとしての地理空間情報活用の時代に入り、G空間情報センターの稼働、基盤地図情報、i-Construction、第一次産業のIT化、自動運転、3次元データ時代のより広義で高度な技術力が必要です。これらの急激な技術革新を取り入れ、地方から日本国を豊かにする活動を、地理空間情報社会推進のために継続いたします。

平成27年11月6日(金)、東京丸の内にて、関東甲信越東海GIS技術研究会　15周年記念講演会を開催しました。「当研究会がここまで来られたのは会員の皆様、関係各位の皆様のおかげです。この15年は長いようで短く、波乱万丈でした。努力の甲斐あってGISは急速に広まりました。これからも先頭を走り、前進してまいりましょう」（会長 増澤延男）

国土地理院では、平成25年10月より国土地理院のウェブ地図「地理院地図」を公開し、地理院地図の材料となっているデータを様々なアプリケーションで利用できるよう「地理院タイル」としてタイルデータを提供しています。 地理院タイルを利用した開発・事業をより円滑に実施できるようにすることで地理空間情報の活用力向上を図ります。

国土地理院では、測量・地図に対する国民の一層の理解と関心を高めることを目的として、平成元年度から、測量・地図に関する普及・啓発に顕著な功績のあった団体又は個人に対し国土地理院長から感謝状を贈呈しています。
当ＮＰＯへの評価は…「地域ＧＩＳ（地理情報システム）の普及・発展等を目的として、全国6 ブロックにおいて、主に地方公共団体を対象に地域の特性を踏まえたＧＩＳの導入の支援を実施しており…

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